病院死の割合増加は、何を意味しているのか？

●病院死は、どこまで減っていくか

日本の高齢者の病院死（自宅や施設ではなく、病院で死ぬ人の割合）は約８０％と、欧州諸国の約５０％に比べて高い。オランダでは３０％そこそこである。昔からこうだった訳ではない。1950年代の日本では約８０％が自宅で死んでいるから、この６０年ほどで逆転したことになる。病院死を望む人が増えたのかというと、そうではない。「人生の最期は自宅で迎えたい」と考える人の割合は各種調査で６～７割となっており、昔と変わらず高い。在宅死を望む人が多いのに、病院で亡くなる人が８割に上るというのが実態だ。

病院死はコストがかかることもあって、国も病院から在宅へという流れを推し進めている。そして、在宅医療・介護体制の未整備、病院の過剰診療と軽い自己負担、終の棲家に相応しいケア付き住宅が少なすぎるといった状況が病院死を増やしていると見て、地域包括ケアシステムの周知・浸透、過剰診療や長期入院を抑制するための医療制度改革、高齢者向け住宅の整備などを行っている。確かにこれらは必要だが、欧州並みの水準、あるいは在宅死を望む人のほとんどの人が自宅で死を迎えられるような状況にはならないと思う。どんな制度にしようと、結局、死に方は本人の意思、周囲の死に対する考え方によるところが大きいからである。

欧州では延命措置を行わず、寝たきり老人もほとんどいないことが知られているが、これは衰えや死を神の意思と考え、無用に抗わないという宗教的態度の結果である。だから、在宅死の割合が高いという面がある。日本人はこのような死生観を持たないから、死を忌み嫌い、向き合うのを恐れ、最後は判断を委ねられた医師や家族による「死なせない」ことだけを目的とした行為が行われやすい。どのような制度になったとしても、この点が変わらなければ病院死は、目に見えては減っていかないだろう。

●高齢者の死生観の変化

この観点から見れば、日本で病院死が増えていったのは高齢者の思考、死生観が徐々に変化してきたことによるところも大きいと思われる。高齢者が、死と向き合うことを避け、死に方に対する判断を医師や家族に委ねるようになっていったのはなぜだろうか。

「サラリーマンは、気楽な稼業ときたもんだ」は、1962年にヒットした映画のセリフで、今から約53年前のことだ。現在75～85歳の後期高齢者は当時22～27歳の若手だから、現役時代のほとんどが“気楽な稼業”であったということになる。個人商店や自営業を営む人の割合が低下し、企業に入ることによって安定した収入を得られるようになっていった時代。日々の商売の浮き沈みや先々の不安に悩まなくてよいし、会社や上司の指示に従っていればよいので難しい決断に迫られることもなくなっていった。現役時代、自分の意思を表明したり、自分なりの判断・決断をしてこなかった（しなくてもよかった）世代であると言えるだろう。

「モーレツ」は、1969年の流行語である。高度成長の只中、がむしゃらに働いた時代で、当時の年間総労働時間は約2,300時間。現在は1,800時間を切っているので、約500時間の差がある。月にすると約40時間の差であるが、昔は仕事が終わってからのノミニケーションも盛んであったので、会社に関わる時間は実際にはもっと差があるはずだ。当時は年間休日数も、今より20日ほど少ない。有給休暇の取得率を考慮すれば、1年間の休みの日数は、現在と1か月近く差があるかもしれない。このような働きぶりでは、仕事以外の趣味や関心を持つのは難しかっただろうし、滅私奉公では人生を楽しめず、人生を自分のものとして実感できなかっただろうと思う。

病院死は、病気や衰えに対して医師や家族の勧めに盲目的に従った結果であることが多い。どこでどのように死を迎えたいかについて意思を持つことなく、表明することなく、他人の判断に任せる。人生の終わり方、終末期の過ごし方を自分で決めることなく、医師や家族の言うことに従う。これはまさに、現役時代の“気楽な稼業”、意思表明や判断をしない姿勢に通じている。そうでないなら、人生への名残惜しさが原因かもしれない。意思表明や判断ができないというよりも、モーレツに働いてきた結果、まだ人生を楽しめていない、自分のために生きたという実感がないからかもしれない。

●望む場所で死ぬために

現在、現役世代の働き方は昔とかなり変わってきた。能力や成果による処遇差が大きくなり、サラリーマンも自分のキャリアを多少でも考えるようになって、ステップアップを求めて転職する人も増えた。大企業であっても浮き沈みが激しくなり、それなりの将来不安を多くの人が持つようになって、自営業ほどではないにしても、サラリーマンの“気楽さ”は低下してきている。働きぶりを見てもモーレツは死語になり、ワークライフバランスの掛け声も大きくなってきて、労働時間の短縮、休日の取得はさらに進むはずだ。

このような働き方の変化によって、次世代以降は自分の意思で物事を決められる、現役時代から人生を楽しんできた人が増えるかもしれない。「周囲に迷惑をかけたくない」といった単なる感情ではなく、具体的にこうして欲しい、これはしないで欲しいという、死に方や終末期の生き方について意思を表明できる人が増えていけば、医師や家族の勧めに盲目的に従って病院死をする人の割合は低下していくだろう。

いずれにしても、病院死の減少は制度面の改革や住宅の整備だけでなく、人生の最期のありようを自分で決められる人が増えるかどうか、そして周囲がその判断を受け入れられるかどうかにかかっているのである。